講演

             
清原淳平のプロフィール その内容は4項目に分かれる。1、学歴。2、西武グループ総帥秘書室時代。3、西武退職後の苦難と執筆時代。4、岸信介元総理創立の4団体の執行責任者に任命される。その4団体の詳細は、その各ホームページをご参照。 詳細はこちら
清原淳平の著書 昭和48年に出版した『この教育をどうする 』と昭和51年の『人づくり世直しを考える』につづいて、平成4年には、『憲法改正入門 ──第9条の具体的改正案を提示──』を出版。以降、憲法関係の本を合計4冊著している。 詳細はこちら
清原淳平の論文 清原は、教育問題、農業問題、そして憲法について、数多くの論文を雑誌に発表している。平成3年には『植民地憲法に甘んじるのか! 湾岸戦争を教訓に今こそ憲法改正を』と題して、憲法改正について論じている。未発見のものは発見次第掲載する。 詳細はこちら
報道 清原淳平は、自主憲法期成議員同盟・自主憲法制定国民会議の事務局長を務め、その後、自主憲法制定国民会議の会長となっている。また、公益財団法人協和協会では代表理事兼専務理事を務めている。その立場から多くの報道記事がでている。 詳細はこちら
編集・発行した冊子 自主憲法制定国民会議の 現会長である清原淳平は、以前、自主憲法期成議員同盟と自主憲法制定国民会議の事務局長を兼務していた。憲法改正への国民の理解を深めるために、両団体より、書籍や小冊子を数多く編集・発行している。 詳細はこちら
岸信介元総理の書 清原への為書は、掛け軸1、横額1、色紙2があり、岸元総理が書いて清原に与えた経緯も書かれている。そのほか、各団体の機関誌表紙への題字として『提言』と『憲法』がある。また、色紙1枚については、書かれた意義も付記されている。 詳細はこちら
機関誌『憲法』 「第12回国民大会直前号」までは、タブロイド版『憲法』が制作されていた。昭和57年の春、清原は、28頁建ての機関誌報告号をつくろうと決心。会長である岸信介元総理にお願いして「第13回国民大会」の報告号から機関誌風『憲法』へ刷新した。 詳細はこちら
機関誌『提言』 財団法人協和協会が、昭和49年12月に岸信介元総理によって設立された。その機関誌を発行することとなり、清原淳平事務局長が編集発行人となって、昭和56年1月に『提言』創刊号を発刊。以来、平成3年の第42号まで発行をつづけた。 詳細はこちら
岸信介元総理を慕って集まった人材 「(財)協和協会」の設立は昭和49年だが、岸元総理が現職衆議院議員であったため、本格活動は次期衆議院選に出馬しない宣言をされた昭和53年秋で、常務理事に任命された清原が各界を駆け回った結果、参加された方々の名簿である。 財団法人 協和協会 昭和55年12月当時の名簿